医院紹介

1. 当院は循環器内科と整形外科の外来をメインに行います。そこに糖尿病内科、呼吸器内科、神経内科、一般内科など多診療科のサポートを加えております。
2. リハビリテーションでは心臓血管、整形外科領域に尽力しております。心臓手術後、心臓弁膜症、狭心症、心不全といった循環器疾患や腰痛、関節痛、整形外科術後の整形外科疾患に不安を抱えの体づくりをサポートします。
3. 安心できる自立した生活を目標にクリニックでの通院運動療法から厚生労働省管轄認証資格である健康運動指導士への橋渡しを行い持続的な健康づくりをサポートしていきます。希望がある方には、自費診療でのオーダーメイドの運動療法に取り組みます。
4. 多診療科、多職種での全人的チーム医療にて退院後から在宅まで日常生活をより豊かにしていけるように貢献していきます。
5. 訪問診療、特別往診、介護申請、地域包括医療に取り組んでまいります。

地域包括加算および機能強化加算について

当クリニックでは、「地域包括診療加算」および「機能強化加算」の対象となる患者様に対して、“かかりつけ医”として次のような診療を提供しています。

• 生活習慣病などに対する継続的な治療および健康管理を行います。
• 予防接種や健康診断、他院での治療内容についてのご相談にも対応いたします。
• 介護支援専門員・相談支援専門員との連携によるご相談のほか、介護保険制度や訪問診療に関するご相談も承ります。
• 他院から処方されたお薬を含めた服薬状況を把握し、適切なお薬の管理を行います。症状に応じて、28日以上の長期処方やリフィル処方箋の発行も可能です。
• 夜間・休日などの緊急時に備えた対応方法についてご案内いたします。地域包括診療加算の対象となる患者様からのお問い合わせには、24時間体制で対応しています。

かかりつけ医機能を担う医療機関を探す

厚生労働省や各都道府県のホームページに掲載されている「医療機能情報提供制度」のページから、かかりつけ医機能を有する医療機関を検索することが可能です。

緊急時の相談窓口

救急安心センターおおさか(#7119)：

急な病気やけがで救急車を呼ぶべきか迷った際には、専門の相談員による電話相談をご利用いただけます。

小児救急電話相談(#8000)：

夜間や休日にお子さまが急な体調不良になった際、受診の必要があるか迷ったときにご相談いただける電話相談窓口です。

医療DX推進体制整備加算について

当クリニックでは、以下のとおり医療DXの推進に向けた体制を整備し、積極的に活用しております。

1. オンライン請求に対応しています。
2. オンライン資格確認を実施できる体制を整えています。
3. 電子資格確認により取得した診療情報を閲覧・活用できる環境を整備しています。
4. マイナンバーカードの健康保険証としての利用を推進するため、利用しやすい環境を整えています。
5. マイナ保険証の利用に関する案内を、院内の見やすい場所に掲示しています。

時間外対応加算３について

当クリニックでは、通院中の患者様に安心して治療を受けていただけるよう、診療時間外であってもお電話などによるお問い合わせに対応できる「時間外対応加算３」の体制を整えております。

• （月～金）20時以降、（土）17時以降は診療時間外ですが、留守録による応答後、速やかに折り返し対応しております。
• なお、医師が不在などの理由により対応が難しい場合には、電話は留守番電話対応とさせていただいております。その際は、連携を行っている下記の連携病院へご相談いただきますようお願い致します。

外来感染対策向上加算に係る掲示

当院は、組織的な感染防止対策を実施し、厚生労働省が定める「外来感染対策向上加算」を算定しております。以下の体制を整えています。

1. 感染防止対策の遵守 専任の感染管理責任者（院長）を配置し、院内感染防止マニュアルを整備し、全職員で遵守しています。また、年2回以上の職員研修を実施し、最新の知識の習得に努めています。
2. 発熱患者様等への対応 受診歴の有無に関わらず、発熱その他感染症を疑わせる症状がある方の受け入れを行っています。その際、一般の患者様と動線を分けた「発熱外来」等の隔離スペースでの診療を実施しています。
3. 地域医療機関との連携 「国立循環器センター、吹田市民病院、済生会吹田病院、吹田徳洲会病院」を連携先とし、定期的に感染対策に関する情報の共有やカンファレンスを行っています。
4. 新興感染症への対応 都道府県知事の指定を受けた「第二種協定指定医療機関」として、新興感染症の発生時にも対応できる体制を整えています。

当院における「かかりつけ医機能」について

当院は日常にて発生頻度の高い疾患の診察を行い、患者様の生活背景を把握し、適切な診療保健指導を行います。
必要な場合は、地域の他科診療科クリニックや総合病院などの医療機関と連携をとり治療の解決策を提供いたします。